国内でのビデオチャットサービスについて
今では当たり前のビデオチャットですが、当初は文字でのやりとりのみのテキストチャットしかない時代があり、そこから通話ができるボイスチャット、相手の顔が見えるビデオチャットとどんどん進化を遂げてきました。
進化するにつれて、やりとりできる情報量が格段に増えてきました。
これらの技術を顧客対応や社内会議等、ビジネスに生かしているのが各種ビデオチャットサービスです。
DMM.comなどのオンライン英会話サービスやオンライン予備校、アダルト業界のライブチャットサービスが一般的には有名なのではないかと思います。
そんなビデオチャットサービスについて、国内の既存のライバルプレイヤーの展開状況に調査し、活用案について検討したものをまとめました。
調査対象はSkypeのようにパソコンにインストールするタイプのものではなく、ブラウザのみで完結するものに絞りました。
既存ライバルプレイヤーの展開状況調査
3つのタイプに分けて説明していきます。
webビデオ会議タイプ
ブラウザのみでWeb会議が完結するサービスです。
Web会議となると、専用のカメラや、高性能なマイクスピーカー等を揃えて会議室に集合したり、あらかじめソフトをインストールする必要があるイメージですが、これらのサービスは基本的にログインのみで利用することができます。
特徴
・料金体系に関しては、従量課金・高い初期費用+安い月額費用・安い初期費用+そこそこの月額費用の3パターン
・どのサービスも2週間程のトライアル期間有
・導入企業の用途は会議以外に、研修や講義、プレゼンなども
SOBAミエルカ・クラウド、v-cube、MORA Video Conference、Live On、など様々なサービスがあります。
画面共有や自由に描けるホワイトボードを共有できるなど多機能なものから、ビデオチャット+テキストチャットのみのシンプルなものまで多数ありますが、オプションをつけることによって最低限必要な機能は整います。
使用目的と拠点数、使用頻度等によってその利用者にとって最適なサービスが決定しそうです。
また、このカテゴリに関しては比較サイトも充実しています。
サイト導入タイプ
ECサイトなどにおいて、お客様へのサポートを手厚くするためのサービスです。
主にjavascriptなどを既存のサイトに組み込むことで、簡単にビデオチャットによるお客様とのコミュニケーションを実現できます。
特徴
・とにかく導入が手軽
・各デバイスに対応
・多目的に活用可能
GlueSupport、SOBAフレームワーク・クラウドなどがあり、テキストチャットによるサポートは日本のサイトでもよく見かけますし、VisitorOptimizerもそうです。
しかし、そこから1歩踏み込んでビデオチャットとなるとなかなか見かけません。
既存のサービスに手軽にビデオチャットを組み込むことができるため、自由度が非常に高いですが、ある程度の開発力や技術力も必要になってきます。
一口にビデオチャットを提供してもらえると言っても、利用者が望んでいる全てを提供してもらえるとは限りません。
このタイプを利用する際はチャットルーム関係の仕組みまで提供されるのか、それともあくまでビデオチャット部分のみの提供なのかという線引きをきちんとすることが重要だと思われます。
サービス利用無料タイプ
特徴
・すぐにサービスを利用可能
・完全無料であることがほとんど
・サービスとしてフィードバックを得ると同時に、営業ツールとして機能している
国内であればBizMee βや1meeting、海外であればビデオチャットの先駆けとなったappear.in、vline.comなど、このタイプは多数存在します。
会議室を作成し、リンクを共有するだけですぐにビデオチャットが開始できます。
広告が貼っているサービスことはたまにありますが、基本的には全ての機能が無料です。
これらのサイトを公開し、音質・画質や各機能をテストしながら技術力も外部へアピールすることで、自社でのサービス開発につなげるための営業ツールとしても機能しているのではないかと思われます。
■展開状況調査のまとめ
3つのタイプの中でも、サイト導入タイプが最も伸びる可能性があるのではないかと思いました。
システム構築と組み合わせることで可能性が広がることが理由です。
また、先程の例の中で、GlueSupportと1meeting.net（株式会社グルー）、SOBAミエルカ・クラウドとSOBAフレームワーククラウド（株式会社SOBAプロジェクト）のように、1度サービス化した際の技術を応用することで、複数のサービスを展開するスピードが上がるのではないかと思います。
販売対象業界、活用事例案の検討
冒頭でも述べたように、技術の進歩はめざましいですが、それに伴ってビデオチャットが導入され始めた初期の頃に比べて導入する際の初期投資費用が大幅に軽減されました。
利用者はただサービスを利用するだけでよいため、アプリケーション開発をする必要もなくなりましたし、メンテナンスのためにビデオチャットに精通した技術者を雇う必要もなくなりました。
ビデオチャットの導入障壁は日々下がっています。
しかし、現在ではまだまだ活用されていない分野が多くあると考えており、そこには大きな可能性があると考えています。
ビデオチャットを活用することで得られるメリットのうち、2点について詳しく説明します。
WEBコミュニケーションに変化をもたらす
ビデオチャットにより、直接顔を見て話せることのメリットをいくつか挙げてみます。
・メールやテキストチャットに比べて圧倒的に情報が増え、細かいニュアンスを伝えることができる
伝える情報が増えることで、お客様の要望に対応するスピードが速くなると考えられます。
・表情や声色、ボディランゲージにより意図が伝えやすくなる
同じ内容でも、顔を合わせ、身振り手振り等を交えて説明することによって、伝わり方も変わってきます。
余談ですが、人のついている嘘を見抜く最大のポイントはボディランゲージだそうです。
オレオレ詐欺がなかなか無くならないのは、電話のためボディランゲージが見えないからとも言われています。
実際に話し手が見えることによって、より誠実さが伝わるのではないかと考えられます。
結果として信頼感や親近感が沸き、担当者や会社への信頼が生まれます。
これらの特徴を生かした具体的な活用例としては、ECサイトでの接客が考えられます。
海外ではECサイトにライブチャットがあるというのは一般的になりつつありますが、日本ではまだまだ導入事例が少ないです。
国内では資生堂「ワタシプラス」、「IPSA」等コスメ業界でのサービスに導入されている例があります。
実際の店舗と違い、ECサイト内では基本的には試着ができませんが、ビデオチャットを活用することでWebサイトの商品説明だけでは見えない部分やわかりにくい部分に関して購入前に確認することができるため、実際に購入する際のミスマッチを防ぐことができます。
また、顧客管理システム等と組み合わせることで、過去に購入した商品情報を元にしたお客様への提案も可能です。br /> もちろん、購入後のアフターサービスの対応にも活用できます。
人の多い地域に出店する必要が無くなる
物理的な距離に影響されないことも大きな特徴です。
・地方勤務や在宅勤務の実現
パソコンとカメラとマイクさえあれば、自宅にいながらにしてサービスを提供可能です。
主婦や高齢者でも手軽に発信できる環境を整えることができます。
・物理的な距離に制限されず集客のリーチを拡大可能
都心に店を構える必要がありませんし、家賃の高い駅前に出店する必要もありません。
ビデオチャットを活用すれば拠点を選ばないため、集客コストを大幅に削減できます。
これらの特徴は、士業やカウンセラー、占い師などのお悩み相談系のサービスと相性が良さそうです。
自宅の一部屋を使って、動画に映る範囲だけ飾り付けることで、手軽に雰囲気を演出することができます。
お客様にとっても、物理的な距離を気にせず本当に相談したい相手に相談できるというメリットがあります。
■活用事例案検討のまとめ
ビデオチャットは、アイデア次第でどんな分野にも活用できると思います。また、WebRTC等の技術的障壁が下がり、今後開発に参入してくる企業が増加すると考えられます。
単にビデオチャットを導入するだけでなく、制作やシステム開発と合わせてサイトを構築し、広告運用のノウハウを生かしてその集客にも貢献することで、付加価値を高めることができるのではないでしょうか。
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